恩納村での講習会から学ぶ重要性
2025年1月15日、恩納村マリンレジャー協会主催の「水辺活動蘇生法講習会」に、mic21のアンバサダー4名が参加しました。この講習会は、マリンレジャー事業者向けの安全トレーニングとして開催され、CPR（心肺蘇生法）を中心に、溺水事故への迅速な対応や酸素供給の実践的な技術を学ぶ内容でした。本記事では、講習会で得られた知識や、参加者の視点から見た安全対策の重要性についてお伝えします。
講習会の概要と目的
恩納村マリンレジャー協会の講習会は、以下の目的を達成するために行われました:
安全講習会参加の推進: 定期的なトレーニングを通じて、CPRやレスキュー技術を実践できる事業者を増やす。
地域全体の安全性向上: 沖縄県内の救急医療体制の理解を深め、緊急事態時に迅速な対応が可能な体制を整備する。
消費者の信頼確保: 情報開示を通じて、事業者が安全対策に取り組んでいることを周知し、安心感を提供する。講習会では、CPRの実践、溺水者の救助方法、医療用酸素供給の手順など、具体的かつ実践的な内容がカバーされました。
参加者の学びと気づき
mic21アンバサダーの参加者たちは、トレーニングを通じて多くの知識とスキルを得ました。特に印象的だったのは、溺水時の迅速な人工呼吸が生存率を大きく左右するという点です。溺水後、人工呼吸を5分以内に実施すれば生存率が約90%にもなる一方、10分以上では大幅に低下します。このような緊急時の対応の重要性を学び、現場での即応力を高める貴重な機会となりました。
また、消費者目線での参加者の声も印象的です。「安全対策は全ての事業者が行っていると思っていたが、そうではないことに驚いた」とのコメントがありました。この気づきは、事業者選びの際に安全対策に注力しているかどうかを確認する重要性を再認識させるものでした。
安全対策にかかるコストの価値
マリンレジャー事業において、安全対策には一定のコストがかかります。例えば、酸素供給器材やAED（自動体外式除細動器）の導入、定期的なトレーニングの実施、ファーストエイドキットの準備などが挙げられます。それらは費用面で負担がかかる一方で、利用者の命を守るための不可欠な投資です。
特に沖縄県では、マリンレジャー事業者の安全対策が努力義務となっているため、取り組みに差が見られるのが現状です。事業者を選ぶ際には、以下のポイントをチェックすることが推奨されます:
講習会参加実績: 安全トレーニングに定期的に参加しているか。
機材の整備状況: AEDや医療用酸素などの設備が整っているか。
情報開示: 安全対策に関する情報が消費者に公開されているか。安全対策に投資する事業者を選ぼう
恩納村の講習会を通じて、安全対策に注力する事業者の重要性が再確認されました。命に関わる緊急事態に備えるためには、コストを惜しまずに対策を講じることが必要です。そして、消費者としても、安全を重視した事業者を選ぶことで、自身の命を守るだけでなく、地域全体の安全性向上に寄与できます。
マリンレジャーを楽しむ際は、事業者の安全対策への取り組みを確認し、安心して海のレジャーを楽しみましょう。